【認定理学療法士が解説!】パーキンソン病の予後は!?

こんにちは!マヒリハの原田です。

パーキンソン病は、発症する年齢が50歳~60歳代が中心で、緩やかに進行する病気です。

発症した初期と、それ以降で症状や対処する治療法も変わっていきます。

そこで今回は、パーキンソン病の予後について解説していきたいと思います。

パーキンソン病の初期

初期に見られる症状としては、まず安静にしている時に手足が震えることです。

発症した当初は、上半身に症状が出ることが多いです。

また、筋肉にこわばりが現われ、少しずつ硬くなります。

そして、自分の意思とは無関係に、動きが緩慢になる、または動かなくなるのも代表的な初期症状です。

さらに、7割以上の場合が、左右どちらか片側に症状が出始めます。

中期から進行期

進行度合によって、徐々に、立つ姿勢が前方に傾く、表情に喜怒哀楽が見られない、文字を書いた時の大きさが小さくなるなどの特徴が少しずつ見られるようになります。

また、歩行の際に、歩幅の狭い「ちょこちょこした」歩き方となり、いったん歩きだしたら突進して止まれない現象なども見られます。

意思に反する行動をとってしまうことになり、精神的にも苦痛を感じるかもしれません。

さらに、積極的に人前に出るのをやめ、雑踏など人ごみを避ける消極的な生活に陥るパターンも多くなります。

気持ちが滅入るとうつ状態につながり、幻覚や幻聴などの症状を訴えることもあります。

また、パーキンソン病がさらに進行すると、言語障害や認知症の症状が現れることもあります。

治療法

パーキンソン病の治療法では、症状を抑える薬物療法が中心となります。

ドーパミンの内服を長期間続けていくうちに、効果が薄れてくるという現象が起きてきます。

初期の頃よりも、しだいに運動障害が改善する時間帯が短くなるのです。

これとは別に、症状がいきなり回復したり悪くなったりする「オン・オフ現象」もパーキンソン病の特徴です。

オン・オフ症状についてはこちら

【認定理学療法士が解説!】パーキンソン病のオンオフ現象とは!?

 

利用できる公的制度

パーキンソン病と診断されたら、利用できる公的制度があります。

最寄りの保健所で申請手続きができます。

まず、所得に応じた医療費の助成制度があり、重症の認定を受けている、あるいは市町村民税が非課税の場合だと医療費の自己負担はありません。

また介護・福祉に関する支援制度もあります。

重症度により受けられる内容に違いがあり、パーキンソン病の場合「ヤールの重症度分類」が基準となります。

軽症だと支援も限定的ですが、重度の方で身体障害者手帳の1級や2級、または障害者年金1級を交付されている場合は、全額が公費負担の扱いとなります。

障害者手帳が交付されると、交通機関(JRなど)の割引や施設利用の料金が免除されるなど、負担軽減の制度があります。治療に専念するためにも、公的な制度は可能な限り利用したほうがよいでしょう。

ご高齢の夫婦

まとめ

パーキンソン病はそのままにしておくと、予後が辛くなります。

予後について知ること、パーキンソン病の病態について知ることは、治療をしていく中でとても大切です。

なにか困ったことがございましたら、1度マヒリハへご相談ください。